CTOとは? — 技術の責任者、任される範囲は会社ごとに違う

どこで出てくる言葉?

役員人事のお知らせや、会社の紹介、取引先の経営陣の一覧で目にします。技術が本業ではない会社が、デジタル技術による事業の作り直し(DX)を進めるためにCTOを置く例もあります。丸井グループは2026年4月、グループ会社のCTOだった巣籠悠輔氏を、丸井グループの執行役員CTOに就けました。

CTOは何を任されるの?

決まった中身はありません。各社の発表に出てくる担当を並べると、次のようになります。

• 技術と開発の方針: 丸井グループのCTOは、開発と技術の戦略を担います
• 製品やサービスの方向性: 丸井グループは、CTOを中心にグループ各社のプロダクトの方向性を決めるとしています
• 開発の体制づくり: 同じく丸井グループは、CTOを置く狙いに開発体制の高度化を挙げています
• 知的財産: 富士フイルムビジネスイノベーションは2025年1月、CTOの担当に知的財産を加えました

呼び名も揺れています。富士フイルムビジネスイノベーションはCTOを「チーフ・テクニカル・オフィサー」と書いています。NTTデータは2008年の役員体制で「技術統括担当“CTO”」と書きました。

似ている用語とはどう違うの?

CTOの肩書には、執行役員や執行役といったワードが一緒に付くことがあります。

組み合わせ方も会社ごとです。富士フイルムビジネスイノベーションのCTOは、取締役と常務執行役員を兼ねています。

経営にとって何が変わるの?

CTOという肩書だけでは、その人がどこまで決められるかは分かりません。製品の開発を見る人もいれば、知的財産まで任される人もいます。取締役を兼ねて経営の議論に加わる人もいれば、従業員である執行役員の立場で担当する人もいます。

この違いは、取引先と技術の話を進めるときや、AIの導入を誰に相談するかを決めるときに効いてきます。このワードが出たら、任されている範囲、取締役会や経営の会議への関わり方、社内のシステムを担当する人との分担を確かめます。

ひとことで言うと

CTOとは会社の技術の方針に責任を持つ人の肩書で、任される範囲は会社ごとに決まります。